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バッタの大襲来！

既にニュース等で話題になっていますが、東アフリカからインド、パキスタンにかけて「サバクトビバッタ」が大襲来しており、農作物被害が深刻な状況が続いています。

現在でも、地球上の陸地の約２０％、世界の人口の１０分の１、約６０の国が、この昆虫の被害を受けています。直近の過去では２００３年から２００５年に大発生が起こっており、その際にはアフリカでの異常な大雨による大発生だったそうです。

サバクトビバッタは体が大きく、１つの群れで最大約１２００平方キロメートルを移動し、移動速度は風速に近く、群れには１平方キロメートル当たり４０００万から８０００万匹が含まれているそうです。

２０１９年の終わり頃から始まった今回の大発生では、エチオピア、ソマリアの約７万ｈａ、そしてケニアの約２４００ｋｍの牧草地に被害が出ました。

このサバクトビバッタの被害は、ご多聞に漏れず「人為起源による気候変動」が関係すると言われています。特に、Ｎａｔｕｒｅ　Ｃｌｉｍａｔｅ　Ｃｈａｎｇｅによると極端気象現象による大雨が関係しているとのこと。砂漠に降った雨がバッタの生息と成長に寄与しているようです。

世界食糧農業機関（ＦＡＯ）では、各国からの情報や地球観測衛星データを使って気温と降雨量を予測し飛来の予報を行う、サバクバッタ情報サービス（Ｄｅｓｅｒｔ　Ｌｏｃｕｓｔ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｅｒｖｉｃｅ：ＤＬＩＳ）によるモニタ情報を提供しています。以下、そこから得られた６月１５日から７月７日までの予報マップです。

そして、以下は７月１－１４日までの状況マップです。

なぜ、異常気象による大雨が起こったかというと、気候変動が原因と想定されるインド洋の海面水温の高温により同地方の熱帯のサイクロンが強大化したため、中東や東アフリカ地域で大雨をもたらしたと考えられます。

このバッタの被害は対岸の火事と言えるのかどうか、これからの気候変動による気温や降水量の変化によっては、生態系にも影響を及ぼすことは十分ありえますので、他人事ではなくなってくるかもしれません。

 

参考サイト

  • Wiki「サバクトビバッタ」：https://ja.wikipedia.org/wiki/サバクトビバッタ
  • 世界気象機関（ＷＭＯ）：https://public.wmo.int/en/media/news/desert-locust-threat-continues
  • 気候予測と応用に関する政府間機構（ＩＣＰＡＣ）：https://www.icpac.net/
  • 世界食糧農業機関（ＦＡＯ）サバクバッタ情報サービス：http://www.fao.org/ag/locusts/en/info/info/index.html

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環境白書とGCPからの報告

２０２０年版の環境白書が閣議決定されました。２０２０年版「環境・循環型社会・生物多様性白書」が正式な名称です。

概要版：２０２０年版「環境・循環型社会・生物多様性白書」

一言で言うと、地球温暖化の影響と考えられる災害が深刻化している現状を「気候変動」から「気候危機」と言い直しており、対策を強化するよう呼びかけています。

特に２０１９年は、国内では豪雨や猛暑、房総半島台風、東日本台風など、海外では欧州の記録的な熱波、北米のハリケーン災害、豪の広範囲の森林火災、インドやミャンマー等の洪水災害がニュースでも大きく取り上げられていました。

直近２０年間の気候関連の災害による被害額は、合計２兆２４５０億ドルとなっており、その前の２０年間に比べ２．５倍になっているという状況です。

一方で、コロナの感染防止策として広がったテレワークやウェブ会議の有効性が示されたことによって、ＣＯ２排出削減や働き方の改革等につながるもので、今後も強靭な経済活動につながる様に継続すべき、と提言されています。

そのコロナの感染防止策で世界的なロックダウンにより、人間活動が停滞したことにより人為起源の温室効果ガスの排出がどの程度減ったかについて、国際的な温室効果ガスの研究のコミュニティであるＧＣＰ（Ｇｌｏｂａｌ 　Ｃａｒｂｏｎ　Ｐｒｏｊｅｃｔ）が報告を出しています。

コロナ自粛中の世界のＣＯ２排出量の一時的な削減

以下の要約となります。

２０１９年の平均に比べて、２０２０年４月はグローバルの日々平均で約１７％減少（その半分弱は地上交通による）

©Le Quéré et al. Nature Center Change (2020), Global Carbon Project

計算方式は、世界の約９７％の排出量となる６９か国に対して行っており、独自の定義に基づく自粛のレベル０～３に応じたＣＯ２の変動量を上の図にもある６つの経済活動のセクター（居住、公共、航空、エネルギー、産業、地上交通）に分けて計算しています。

上記の図、１月下旬から始まった自粛活動により、各経済セクターのＣＯ２削減が増えていきました。３月上旬近辺で一時的に削減量が減っていますが、これは中国が自粛を緩和し始めたからです。

その後、３月中旬以降には世界的に自粛が広まり、４月上旬に最大ピークとなる１７％まで削減となりました。居住セクターはテレワークなどでＣＯ２排出が増えていますが微々たるものです。その他のセクターは削減していて、最も多いのは地上交通の排出削減でした。

©Le Quéré et al. Nature Center Change (2020), Global Carbon Project

上の図は、自粛レベル１－３の時間変化によるＣＯ２排出量の変化がわかります。１月下旬から中国を中心に始まった自粛は、３月上旬で緩和されましたが、３月中旬以降は世界的に広がり、そのレベルも厳しくなったことがわかります。

今後の事ですが、２０２０年のＣＯ２排出量がどのような変化となるかは、自粛のレベルとその期間によるとされています。シミュレーションでは、大まかに６月中旬まで自粛が続く場合には２０１９年に比べて約４％程度の減、２０２０年末までレベル１の自粛が続く場合には、約７％程度の減となるであろうと予測しています。

また、今回の前例のない世界的な自粛によって得られたＣＯ２の削減は非常に大きいもので、２００６年の排出レベルに匹敵するものでした。しかし、それ以降の約１４年間の排出の増加は非常に大きなものであり、パリ協定の実現に向けた削減の達成にはまだまだ足りないとのことです。

今後の自粛と生活スタイルの変化により、どのようにＣＯ２削減が変化していくのか、観測モニタとデータ分析は重要であり科学的に十分精査された助言が重要になっていくと思いました。

また、テレワークでのＣＯ２増加は微々たることは予想できましたが、そうなると仕事と生活のスタイルも大きく見直した方が良いかもしれませんね。

オフィスを省力化していき、都市部への通勤を減らして、エネルギー効率的に最適な社会環境を実現していくのは、次の社会環境の変革に必要な政策になっていくと強く思いました。

みんなが東京に集まる必要はもうなくなってきているので、テレワークで可能な仕事であれば、田舎で農業をしながらでも出来る社会を作るべきなのでしょう。特に、それは人口減の激しい日本で兼業も踏まえた生産性の向上を戦略的に進める必要があると思います。

多分、それは政策提言していくと同時に、個人がそれぞれ動いていくべきことなのだと思います。私も今後は極力テレワークで仕事をする方向で検討しています。そして、そこで出来た余裕の時間を他の仕事や社会貢献に振り分けていく事を考えています。

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