バッタの大襲来!

既にニュース等で話題になっていますが、東アフリカからインド、パキスタンにかけて「サバクトビバッタ」が大襲来しており、農作物被害が深刻な状況が続いています。

現在でも、地球上の陸地の約20%世界の人口の10分の1約60の国が、この昆虫の被害を受けています。直近の過去では2003年から2005年に大発生が起こっており、その際にはアフリカでの異常な大雨による大発生だったそうです。

サバクトビバッタは体が大きく、1つの群れで最大約1200平方キロメートルを移動し、移動速度は風速に近く、群れには1平方キロメートル当たり4000万から8000万匹が含まれているそうです。

2019年の終わり頃から始まった今回の大発生では、エチオピア、ソマリアの約7万ha、そしてケニアの約2400kmの牧草地に被害が出ました。

このサバクトビバッタの被害は、ご多聞に漏れず「人為起源による気候変動」が関係すると言われています。特に、Nature Climate Changeによると極端気象現象による大雨が関係しているとのこと。砂漠に降った雨がバッタの生息と成長に寄与しているようです。

世界食糧農業機関(FAO)では、各国からの情報や地球観測衛星データを使って気温と降雨量を予測し飛来の予報を行う、サバクバッタ情報サービス(Desert Locust Information Service:DLIS)によるモニタ情報を提供しています。以下、そこから得られた6月15日から7月7日までの予報マップです。

そして、以下は7月1-14日までの状況マップです。

なぜ、異常気象による大雨が起こったかというと、気候変動が原因と想定されるインド洋の海面水温の高温により同地方の熱帯のサイクロンが強大化したため、中東や東アフリカ地域で大雨をもたらしたと考えられます。

このバッタの被害は対岸の火事と言えるのかどうか、これからの気候変動による気温や降水量の変化によっては、生態系にも影響を及ぼすことは十分ありえますので、他人事ではなくなってくるかもしれません。

 

参考サイト

  • Wiki「サバクトビバッタ」:https://ja.wikipedia.org/wiki/サバクトビバッタ
  • 世界気象機関(WMO):https://public.wmo.int/en/media/news/desert-locust-threat-continues
  • 気候予測と応用に関する政府間機構(ICPAC):https://www.icpac.net/
  • 世界食糧農業機関(FAO)サバクバッタ情報サービス:http://www.fao.org/ag/locusts/en/info/info/index.html

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アジアモンスーンの変動による洪水被害の拡大

九州では梅雨の梅雨前線により線状降水帯が発生し、集中豪雨による洪水被害が続いています。

近年は「観測史上初」とか、「過去50年以内に例を見ない」などという表現が多く出てくる程の異常な降水量であり、地元の方々も経験したことのない大雨がここ数年続いているようです。

通常、降水量は目的別に1時間雨量、3時間雨量、12時間雨量、24時間雨量、振り始めからの積算雨量、という形で目的別に使い分けられます。

例えば、都市のゲリラ豪雨では30分から1時間程度の集中豪雨ですので1時間雨量が使われます。

普通夏の午後によくある雷雨で大体1時間で20~50mm以内ですが、これでいわゆるどしゃ降りの雨というものになります。1時間50mmを超えると、低地での浸水やがけ崩れの危険が高まります。

今回の九州の豪雨の場合、梅雨前線により形成される積乱雲が、同じ場所で次から次へと生成しては消えていくパターンとなっており、1時間でも50mmを超える雨量ですが、それが3時間以上で観測史上1位の降水量となっている場所が多いのです。

1時間でも50mmを超えるのに、それが何時間も続くほどの降水量になると土砂災害の危険や、河川の増水や氾濫の危険度も増してきます。実際に、九州のみならず全国で84河川で氾濫が確認できているとのことです。

なぜ、近年この時期に大雨が降る様になったのでしょうか?このメカニズムは「アジアモンスーン」というアジアにおける水と大気の循環系によって解明が進められています。

アジアモンスーンとは、インド洋からインドを抜けてチベット高原、中国を抜けて東端となる日本までを含む季節風変化のメカニズムです。

梅雨の季節になると、インド洋などの南の海と大陸の温度差が大きくなり、海上からの湿った空気が大量に大陸に流れ込みます。そして、その湿った空気が中国を抜けてはるか東の日本まで運ばれてくるのです。

アジアモンスーンのメカニズム図

©Zhanqing Li, et al

詳しい説明は専門書がたくさんありますから避けますが、この季節風による湿った空気が例年よりも大量に入ってきて、なおかつ北からの季節風と衝突して積乱雲を形成します。近年このアジアモンスーンの変化が大きくなっているのがわかっています。

今回、世界気象機関(WMO)によると、日本だけではなく、中国やインドでも洪水被害が起きている事が報告されています。インドでは北部にかけて最高レベルの洪水警戒が出ています。中国では6月から揚子江流域で洪水被害が多発しており、数百万人に影響が出ています。

気候モデルによると大気中のCO2濃度が増えると、地球上において強い雨の頻度が増え、弱い雨の頻度が減る、という予測を立てています。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、特にこのアジアモンスーンの地域では今後の降水量変化予測として増加傾向にあるとしています。

実は、このアジアモンスーンの地域にはおよそ世界の人口の約60%が住んでいるとのこと。今後洪水被害が増加するとなると世界的にも深刻な状況になっていくかもしれません。

国内においては、「気候危機」の状況がようやく浸透し始め、自治体レベルでの対策が開始されています。こうした洪水被害に対する治水対策などはもはや「気候変動対策」として地域レベルでの動きになっています。

自然科学の分野でのこうした気候危機のメカニズムが解明されていますが、その科学の解明の成果が我々一般の生活にどう生かされるかが今問われていると思います。

IPCCの活動はまさにそうしたものでありますが、まだまだ一般への認知度や分かりやすさという観点で難が多いと思います。科学や研究の成果を分かりやすく誤解のない様に誰にでも説明できる機能が重要であり必要だと思っています。

参考文献

Aerosol and monsoon climate interactions over Asia

気象庁ホームページ

 

 

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環境白書とGCPからの報告

2020年版の環境白書が閣議決定されました。2020年版「環境・循環型社会・生物多様性白書」が正式な名称です。

概要版:2020年版「環境・循環型社会・生物多様性白書」

一言で言うと、地球温暖化の影響と考えられる災害が深刻化している現状を「気候変動」から「気候危機」と言い直しており、対策を強化するよう呼びかけています。

特に2019年は、国内では豪雨や猛暑、房総半島台風、東日本台風など、海外では欧州の記録的な熱波、北米のハリケーン災害、豪の広範囲の森林火災、インドやミャンマー等の洪水災害がニュースでも大きく取り上げられていました。

直近20年間の気候関連の災害による被害額は、合計2兆2450億ドルとなっており、その前の20年間に比べ2.5倍になっているという状況です。

一方で、コロナの感染防止策として広がったテレワークやウェブ会議の有効性が示されたことによって、CO2排出削減や働き方の改革等につながるもので、今後も強靭な経済活動につながる様に継続すべき、と提言されています。

そのコロナの感染防止策で世界的なロックダウンにより、人間活動が停滞したことにより人為起源の温室効果ガスの排出がどの程度減ったかについて、国際的な温室効果ガスの研究のコミュニティであるGCP(Global  Carbon Project)が報告を出しています。

コロナ自粛中の世界のCO2排出量の一時的な削減

以下の要約となります。

2019年の平均に比べて、2020年4月はグローバルの日々平均で約17%減少(その半分弱は地上交通による)

©Le Quéré et al. Nature Center Change (2020), Global Carbon Project

計算方式は、世界の約97%の排出量となる69か国に対して行っており、独自の定義に基づく自粛のレベル0~3に応じたCO2の変動量を上の図にもある6つの経済活動のセクター(居住、公共、航空、エネルギー、産業、地上交通)に分けて計算しています。

上記の図、1月下旬から始まった自粛活動により、各経済セクターのCO2削減が増えていきました。3月上旬近辺で一時的に削減量が減っていますが、これは中国が自粛を緩和し始めたからです。

その後、3月中旬以降には世界的に自粛が広まり、4月上旬に最大ピークとなる17%まで削減となりました。居住セクターはテレワークなどでCO2排出が増えていますが微々たるものです。その他のセクターは削減していて、最も多いのは地上交通の排出削減でした。

©Le Quéré et al. Nature Center Change (2020), Global Carbon Project

上の図は、自粛レベル1-3の時間変化によるCO2排出量の変化がわかります。1月下旬から中国を中心に始まった自粛は、3月上旬で緩和されましたが、3月中旬以降は世界的に広がり、そのレベルも厳しくなったことがわかります。

今後の事ですが、2020年のCO2排出量がどのような変化となるかは、自粛のレベルとその期間によるとされています。シミュレーションでは、大まかに6月中旬まで自粛が続く場合には2019年に比べて約4%程度の減、2020年末までレベル1の自粛が続く場合には、約7%程度の減となるであろうと予測しています。

また、今回の前例のない世界的な自粛によって得られたCO2の削減は非常に大きいもので、2006年の排出レベルに匹敵するものでした。しかし、それ以降の約14年間の排出の増加は非常に大きなものであり、パリ協定の実現に向けた削減の達成にはまだまだ足りないとのことです。

今後の自粛と生活スタイルの変化により、どのようにCO2削減が変化していくのか、観測モニタとデータ分析は重要であり科学的に十分精査された助言が重要になっていくと思いました。

また、テレワークでのCO2増加は微々たることは予想できましたが、そうなると仕事と生活のスタイルも大きく見直した方が良いかもしれませんね。

オフィスを省力化していき、都市部への通勤を減らして、エネルギー効率的に最適な社会環境を実現していくのは、次の社会環境の変革に必要な政策になっていくと強く思いました。

みんなが東京に集まる必要はもうなくなってきているので、テレワークで可能な仕事であれば、田舎で農業をしながらでも出来る社会を作るべきなのでしょう。特に、それは人口減の激しい日本で兼業も踏まえた生産性の向上を戦略的に進める必要があると思います。

多分、それは政策提言していくと同時に、個人がそれぞれ動いていくべきことなのだと思います。私も今後は極力テレワークで仕事をする方向で検討しています。そして、そこで出来た余裕の時間を他の仕事や社会貢献に振り分けていく事を考えています。

あなたはどう思われますか?

 

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